赤ちゃんができた!というのは家族にとって幸せなことですが、
それと同時に、お金のことが不安になってしまいますよね。
- 妊婦健診にはどのくらいお金がかかるの?
- 助成金ってどこまで対象なの？
- 出産するのにどんな費用がかかるの?
そんな妊娠・出産のお金に関するあれこれをご紹介していきます。
目次
妊婦検診の費用っていくらかかる？健康保険の対象になるの？
妊娠は病気ではないということから、
健康保険の対象とはなりません。
そして、基本的には
妊婦健診などの費用は基本的に全額自己負担となります。
妊婦健診の費用は医療機関で自由に決められるため、
医療機関によって金額が違うのですが、
おおよその費用の平均としては
- 初診料:5,000 円〜10,000 円
- 2 回目以降:5,000 円〜8,000 円
という医療機関が多くなっています。
5,000円×14 回=70,000 円
これに、血液検査や子宮ガン検査などの検査費用も実費になりますので、
かなりの出費になるというわけです。
※妊娠中に病気などが発覚し、病気のための
治療を受ける場合は健康保険の対象となります。
ただし 費用を助成してくれる妊婦検診助成制度
というものがあり、
必ずしも全額自分で払わないといけないわけではないので
安心してくださいね＾＾
これについて、次で詳しくみていきましょう。
妊婦健診の助成制度とは?負担金額は?
妊娠・出産に関する費用は健康保険の対象外で、
自己負担が大きいということがわかりました。
しかし、国では妊婦さんの金銭的な負担を軽くし
妊婦健診などを安心して受けられるような
妊娠健診費助成制度があるんです。
初診の妊娠しているかの検査や、血液検査などの
検査費用は対象外となりますが、
それ以外の定期的な妊婦健診の費用に対し、
それぞれの市区町村が決めた金額を上限として
助成してくれるのが妊婦健診費助成制度です。
それぞれの市区町村によって、助成してくれる金額が違い、
医療機関により妊婦健診の費用の金額も違いますので
実費負担する金額は皆さんそれぞれ違いますが、
全額自己負担よりは負担が大きく減ることになります。
一般的には 5,000 円を上限としているところが多くなっています。
自治体によっては、初診の 8,000 円程度を助成してくれるところや、
実費で 3,000 円かかる超音波検査 2 回のうち 1 回分を
助成してくれるところもあります。
先輩ママなどの声を見てみると、
医療機関の妊婦健診費が高く、助成される金額だけでは足りずに
毎回数千円自己負担していたという方もいます。
逆に毎回の妊婦健診は助成してもらえる金額で足りており、
出産間際のノンストレステストの費用だけが
実費でかかったという方も。
自治体や医療機関によって違いますので、よく確認してみましょう。
尚 筆者が住んでいる地域の場合、
この助成金でまかなえていたので
毎回の妊婦検診ではほぼ
手だしで払うことはありませんでした。
妊娠初期だったか…血液検査があったので、
それは数千円自費だったと記憶しています。
妊婦健診の助成制度の手続き方法は?
妊婦健診の助成制度は、手続きをしないと
助成を受けることができませんので注意しましょう。
まず、妊娠したかもしれないと思ったら産婦人科を受診しますが、
この時にはまだ助成制度を受けていないため、
診察の費用は自己負担となります。
そして、できるだけ早く住んでいる市区町村の役所に
妊娠届を提出して母子手帳を交付してもらいますが、
この時に母子手帳と一緒に妊婦健診助成受診票を
受け取ることができます。
受診票は、事前に住所・氏名・連絡先などの必要事項を記入し、
産院で会計の時に提出することで助成を受けることができ、
差額分があれば自己負担での支払いとなります。
妊婦健診の時に受診票を忘れてしまうと
助成を受けることができませんので、
忘れないように母子手帳や保険証などと
一緒にまとめておくと良いでしょう。
出産育児一時金とは?出産にかかるのはいくら？
妊婦健診だけではなく、
出産するために入院する時の費用も自己負担となります。
出産・院に関する費用についても医療機関によって違い、
おおよそ 40 万円〜60 万円程度のところが多くなっています。
個室か大部屋かによって基本料金が異なり、
出産時に帝王切開や会陰切開などがあったかで
更に料金がかかってきます。
詳しくは妊婦検診で通院している産婦人科に聞いてみましょう。
しかし、入院に関する費用についても、
出産育児一時金が支払われます。
これは、企業の健康保険、国民健康保険に加入していれば、
42 万円を一時金として受け取れます。
そして、受け取りの方法は 2 種類あります。
直接支払制度
企業や自治体から直接医療機関に支払われ、
差額を実費で支払うのが直接支払制度。
産後申請方式
先に医療機関へ実費で支払いをして、後で
自分でお金を受け取るのが産後申請方式。
直接支払制度なら、差額のみの支払いとなるため、
多額の現金を準備する必要もないため便利です。
しかし、医療機関によってはこの制度を
取り入れていないところもあります。
また、一時金の受け取り方法は、
企業によってはどちらかしか選択できないところもあります。
出産育児一時金については、事前によく調べておくと良いでしょう。
まとめ
妊娠・出産でどのくらい費用がかかるのかという
お金の不安が出てくると思います。
お金のことについて事前に確認し、
制度を活用して不安をなくしましょう!
そして、安心して元気な赤ちゃんを出産してくださいね♪
