赤ちゃんを授かった!
とても幸せなことですよね。
妊娠は私生活での出来事であり、身内や友人などに喜びの報告を
することがあると思います。
そして、妊娠がわかった時に働いている場合は、会社への報告も必要だと
言われています。
なぜ、会社への報告が必要で、誰にどのように伝えるべきなのでしょうか。
妊娠初期は、思わぬトラブルなどもあるため、報告のタイミングも
考えなければなりません。
会社への妊娠報告の仕方、マナーや注意点などをご紹介していきます。
参考にしてみて下さい。
目次
会社への妊娠報告って必要?理由は?
結婚や妊娠については、プライベートな事ではありますが、会社へ報告した方が
良いでしょう。
報告する理由はいくつかあります。
後任への引継ぎ
妊娠・出産となると、育児休暇など長い休みを取らなくてはなりません。
また、妊娠や出産は予定通りにいかず、予定より早く休みを
取らなくてはいけなくなる可能性もあり、様々なことを想定しなければなりません。
長い休みを取ることになれば、今自分がやっている業務は代わりに
誰かにやってもらわなければなりません。
上司は、代わりの人員などを調整しなければならないこともあるため、
やはり会社への報告は必要でしょう。
妊娠中の身体のため
妊娠中はできるだけ、身体に負担をかけたくないものです。
デスクワークだとしても、身体には負担がかかっています。
また、今では女性も様々な職場で活躍しています。
例えば、建築現場などは男性が働く場所というイメージも強いですが、
ここ数年では女性の数も増えています。
他にも、
- 極端に暑い場所での仕事
- 寒い場所での仕事
- 車の運転をする仕事
- 立ちっぱなしの仕事
という環境では、特に妊娠初期は体調を崩しやすくなります。
仕事で無理をして身体に負担をかけないためにも、事前に会社に報告をして
調整してもらう必要もあります。
万が一のことを考えて
妊娠中は、思わぬところで体調を崩してしまったりするものです。
仕事をしている時に体調を崩して倒れてしまったりした時に、
周りの人が妊娠を知らなければ、倒れてしまった理由などもわからず、
適切な対応をすることができないことも。
妊娠中は、対処が遅れてしまうことで赤ちゃんが危険な状態に
なってしまうこともあります。
そこで、周りの人に適切な対応をしてもらうためにも、
報告をしておくと安心でしょう。
会社への妊娠報告はいつするべきなの?
妊娠がわかったら会社へ報告するべきですが、いつ報告するのが
良いのでしょうか。
一般的には妊娠 4 ヶ月〜5 ヶ月
体調に問題がなく、順調に経過している場合は、流産などの危険も
少なくなった 4 ヶ月以降、または安定期に入った 5 ヶ月以降に
報告するのが一般的です。
妊娠がわかってすぐ会社へ報告してしまい、妊娠報告後に
流産してしまって気まずい思いをしたという体験談もあります。
周りの人にも気を遣わせてしまうことにもなりますので、
早すぎる報告も考えものです。
赤ちゃんの心拍が確認でき、流産などの危険性が少なくなってから
報告するようにしましょう。
しかし、悪阻がひどくて会社を休まなくてはいけなくなってしまい、
早めに報告することになったなどの体験談もあります。
一般的には 4〜5 ヶ月に報告する方が多いですが、時期にとらわれず、
体調や状況に合わせて報告することも大切です。
早めに報告するべき人も
職種によっては。安定期などに入る前の早めの時期に妊娠を報告した方が
良い人もいます。
- トラック運転手や営業などの車の運転をする人
- 接客業など長時間立ちっぱなしの人
- 配送業など重い物を運ばなければならない人
- 医療系や介護など夜勤があり、仕事の時間が不規則な人
- 水泳のインストラクターなど体を冷やす可能性がある人
このような仕事をされている方は、会社に早めに報告しておくことを
おすすめします。
妊娠初期はただでさえ、体調を崩しやすくまだまだ不安定な時期。
そこで無理をして身体に負担をかけてしまうと流産などの可能性を
大きくしてしまいます。
そういった場合は、早めに会社へ報告して配置換えをしてもらうなどの
対応をしてもらいましょう。
また、上記の仕事以外でも大きなプロジェクトなど、長期的なスパンの
仕事やリーダーとなって動く仕事などをしている方は早めに
報告しておくべきでしょう。
体調次第では、休みが多くなってしまうこともあります。
また、大きなプロジェクトほど、途中で急に交代するということは
難しくなります。
ストレスなどを感じることもあるでしょう。
あらかじめ、妊娠の報告をして、自分も周りも余裕を持った対応を
することができるようにしておくと良いでしょう。
会社への妊娠報告のマナーは?
会社へ妊娠の報告をするときには、いくつかのマナーがあります。
報告手段
会社へ妊娠を報告する手段は、基本的にはまずはじめに、自分の直属の上司へ
伝えるようにしましょう。
親しい同僚などに先に伝えて、周りから上司の耳に入ってしまうと、
上司に良くない印象を与えてしまうこともあります。
そういったことを避けるためにも、まずは上司への報告を最優先としましょう。
そして、伝える時には 1 対 1 で、直接伝えましょう。
電話やメール、LINE なと今では便利なツールもたくさんありますが、
基本的には直接伝えるのがマナーです。
悪阻などで会社へ出勤するのが難しいなどの場合は、電話などで先に伝えるのも
やむを得ないですが、後日出勤した時には、必ず直接妊娠を報告しましょう。
上司に報告する時には、上司の仕事の邪魔にならない時間やタイミングを見計らい、
事前に時間を作ってほしい旨を伝えておきましょう。
上司に伝えたいことをしっかりと伝えるためにもゆっくりと話す時間を
作ってもらいましょう。
伝える内容
妊娠を報告する時に伝える内容は、
- 現在の妊娠週数と出産予定日
- 悪阻などの体調について
- 健診の予定
これらのことは必ず伝えるようにしましょう。
また、身体に負担をかけないためにも、通勤や勤務内容に関しての要望も
伝えておきましょう。
例えば、長時間立ちっぱなしの勤務は避けたい、夜勤は避けたい、
体調次第では満員電車が辛いなどの要望は伝えましょう。
また、育児休暇後に職場に復帰したいと考えている場合には、
出産後に復帰する意思があることや復帰する時期などについても
話し合っておきましょう。
今では育児休暇など妊娠、出産に関する制度が整っているところも
増えていますが、会社によっては育児休暇などの前例がない、
制度が整っていないという会社もあるでしょう。
その場合、特に男性の上司ですと意見が食い違ってしまうことも
あるかもしれません。
そのため、報告の際には相手にしっかりと伝わるよう、
冷静に話し合いを進めましょう。
もしかしたら、辞めなければならない?という不安もあるかもしれませんね。
しかし、会社は産休や育休を理由にして、辞めさせることはできないと
法律上で決められています。
安心して妊娠の報告をしましょう。
会社への妊娠報告の注意点は?
妊娠はおめでたいことですので、祝福すべきことなのですが、
周りへの配慮を怠ると周りの人からの印象が悪くなってしまうことも
ありますので、注意しましょう。
周りの人への配慮を
会社へ妊娠報告する時には、周りの人への配慮が大切です。
社会人としては、冷静に幸せオーラなどを出しすぎず報告するようにしましょう。
職場には様々な人がいます。
もしかしたら、他の人には話していなくても赤ちゃんが欲しいと妊活中の方も
いるかもしれません。
妊活中の方にとっては妊娠というのはとてもデリケートな問題であり、
日々辛い治療などを受けている方もいます。
そういうつもりはなくとも、妊娠の報告が知らないうちに人を
傷つけてしまっていることがあるかもしれません。
もちろん妊娠したことはおめでたいことで悪いことではありません。
周りの人のことも配慮して報告するようにしましょう。
出産後についても話し合うべき
会社へ妊娠を報告するというと、妊娠したことを伝えることで
満足してしまいがちですが、出産後のことについても話し合っておくことも
大切です。
育児休暇を取得すること、また出産後に復帰するのであれば、
- 復帰をしたい旨
- 復帰の時期
- 復帰後の仕事の内容
などを話し合っておくことで、復帰した後にスムーズに仕事に戻ることが
できるでしょう。
節目での報告も
会社へ妊娠報告をした後には、定期的に状況を報告しましょう。
安定期に入った時、臨月を迎える時など節目となる時期に定期的に報告することで、
相手にも今の状況を理解してもらえますので、仕事などがしやすい環境となるでしょう。
会社に報告することで使える制度や補助金
妊娠や出産に関しては、様々な制度や補助金などをもらうことができます。
市区町村などから出る補助金などもありますが、働いているママには
会社で利用できる制度や補助金などもありますので、妊娠の報告をして、
制度や補助金なども利用しましょう。
産休、育児休暇制度
労働基準法では、産前6週間、産後は必ず8週間は休まなければならないと
決められています。
会社に妊娠を報告することで、この制度を利用することができますので、
しっかりと会社へは報告するようにしましょう。
最近では、パパが育児休暇などを取得できる会社なども増えています。
社会保険料の免除
働いているママは産休中、育児休暇中は社会保険料が免除されることに
なっています。
また勤務先の社会保険に加入している場合なら、産休中、育児休暇中の健康保険料、
厚生年金保険料の支払いも免除となります。
年金保険料は支払いをしていない期間があると、将来年金として受け取れる年金額が
少なくなってしまいます。
しかし、会社に報告して手続きをしておくことで、産休中、育児休暇中に支払いを
していなくても、年金額が減るなど不利になることがありません。
申請書などを会社へ提出するなどして、会社へ申し出しましょう。
出産手当金
産休中は働くことができませんが、会社の健康保険や共済組合などから、
お給料の3分の2が支給されます。
この手当金は対象が正社員だけでなく、条件を満たすことでパートや契約社員、
派遣社員の方なども対象になります。
出産日をはさみ、産前42日、産後56日までが支給対象となります。
出産日が予定日よりも遅れた場合は、もらえる金額が増えます。
出産予定日から実際に出産した日までの期間が対象となるため、予定日よりも
遅れた場合には金額がアップするのです。
育児休業給付金
会社を長期的にお休みして給料が減ってしまうとなると家計にも影響がありますよね。
しかし、育児休暇中には育児休業給付金という制度を利用することができます。
育児休暇開始から6ヶ月は給料の67％、その後の休暇中は給料の50％が
給付されることになっています。
育児休業給付金は、お子さんが1歳、育児休暇を延長した場合には、
1歳2ヶ月、または1歳6ヶ月まで支給されます。
会社に報告、申請することで利用できる制度です。
このように、働いているママは支払いが免除されたり、支給されるお金などもあります。
会社へ報告して、手続きしておきましょう。
会社への妊娠報告が必要!時期や伝え方をしっかり考えよう!
妊娠はおめでたいことですが、プライベートなこと。
働いているママは、会社へ報告するべきなのか迷ってしまうことがあると思います。
しかし、会社への妊娠報告はするべきだと言えるでしょう。
- 後任への引継ぎ
- 身体のことを考えて
- 万が一の状況を考えて
これらの理由から会社への妊娠報告が必要です。
妊娠、出産すると長期的なお休みを取らなければならず、その間は自分の仕事を
他の人に代わってもらうことになります。
仕事に影響が出ないよう、妊娠の報告はしておきましょう。
また、特に妊娠初期などは仕事で無理をしてしまうことでママの身体に
負担がかかります。
ただでさえ、体調を崩しやすい妊娠中は、無理をすることで流産などの危険性を
高めてしまうこともあります。
無理なく仕事ができるよう、会社へ報告し、必要であれば配置換えなども
してもらうと良いでしょう。
また、万が一体調が悪くなり、倒れてしまった時など、周りの方は妊娠を知らないと
適切な対応をすることができません。
万が一のことも考えて会社への報告をしておくと安心です。
妊娠報告をする時にはまず直属の上司に報告しましょう。
電話やメールなどの便利なツールもありますが、1対1で直接報告するのが一般的です。
報告するときは、
- 現在の妊娠週数や出産予定日
- つわりなど体調について
- 健診の予定
これらのことを伝えるのが一般的です。
また妊娠報告する時期については、妊娠4～5ヶ月位が一般的です。
妊娠初期は様々なトラブルがあることも。
あまり早く報告しすぎて、流産などをしてしまった場合にはきまずい思いをしたり、
周りに気を遣わせてしまうことも。
流産の危険性が低くなり、安定期に入った時期に報告するのが良いでしょう。
しかし、職種などによっては身体に負担をかけないためにも、早めに報告した方が
良いこともあります。
一般的には4～5ヶ月に報告する方が多いですが、自分の仕事内容や体調など様子を見て、
時期にこだわらず報告しましょう。
会社へ妊娠報告する時には、周りの方への配慮などを忘れず、社会人らしく
冷静に報告するのがマナーです。
また、妊娠を報告するだけでなく、出産後のことも話し合っておくことで、
出産後復帰した時にスムーズに仕事に戻ることもできるでしょう。
妊娠、出産に関しては様々な制度や補助金などを利用することができます。
市区町村だけでなく、働くママの場合は会社に報告することで、利用できる制度や
もらえるお金などがあります。
- 産休、育児休暇制度
- 出産手当金
- 育児休業給付金
- 社会保険料、健康保険料、厚生年金保険料の免除
これらはすべて会社に妊娠を報告、申請し、手続きをしておくことで利用できます。
これらを利用するためにも、会社へ妊娠を報告することをおすすめします。
また、
- 妊娠をすると長期的に働けなくなる
- 会社を辞めなければならないのか
- 周りに産休や育児休暇などを利用した前例がない
など、そんな時には会社へ妊娠報告するのは不安ですよね。
また男性の上司だと、妊娠や出産に関して十分な理解を得られないことも
あるかもしれません。
しかし、妊娠や出産に関する制度を利用することは働くママの権利になります。
また、上司は妊娠や出産などを理由に会社を辞めさせるなどのことはできないと
決められています。
安心して働くことができるように、また安心して出産ができるように、
会社への妊娠報告をしておきましょう。
